英デジタルTVリサーチ社が10月18日に発表した調査報告によると、日本や中国を含むアジア太平洋地域（17か国）での定額制ビデオオンデマンドサービス（SVOD）の加入者数が、2017年には1億人以上になるという。

2016年末で7,612万人になるSVOD加入者の推測数は、2017年に1億人、2021年には1.5億人以上になる。特に中国はスマートフォンでの視聴が急速な成長をみせており、2021年には現在の4倍に成長し、アジア地域で47％という過半数近い数値を占めるようになる。日本は、中国に続いて2番目の加入者数を有し、2016年から2021年の間に900万人が増加する見込みだ。

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調査対象となった71社のSVODサービス

日本でも展開しているAmazon、Netflixといった海外サービス業者に加え、iflix、HOOQ、Viuは今後5年間でも順調な市場成長を見せるが、アジア地域全体でのシェアとしては合計しても16％程度であるとしている。そしてNetflixに関しては2021年までの加入者数は、今年度の加入者合計数から2倍ほど伸びた759万人程度になり、日本、韓国、オーストラリアとニュージーランドが全体の3分の2を占める。またどの国でも、Netflixのサービス月額は高め、という認識が成されているという。

（山下香欧）