一般家庭の77％以上が現在、OTT(over-the-top)で映像を視聴していることが、経営コンサルティング会社アクセンチュア社の調査「Video-Over-Internet Consumer Usage」より明らかになった。この結果は、同社が7カ国の一般国民6550人を対象に調査したもの（オーストラリア、ブラジル、ドイツ、イタリア、スペイン、イギリス、アメリカ）。

18～24歳の調査対象者の85％が、映像をデスクトップ、ラップトップまたはインターネット接続されたテレビやモバイル機器より映像を視聴しているという。同じ条件で35歳～44歳では82％、そして65歳以上になると64％という結果になった。並行して従来のテレビでも映像を視聴していると答えた割合は92％であった。

この調査で判ったことは、インターネット経由で映像を視聴している人数が年齢層に関係なく拡大していることである、とアクセンチュア社のメディア＆エンターテイメント事業グループでグローバル・ブロードキャストリーダーを務めているフランセスコ・ベントゥリーニ氏は説明している。「OTTでの映像配信はもはや理想の世界の話ではない。現状、マスメディアの主流になりつつある」

米ニールセン社が2011年3月に発表した調査結果によると、米国では1億4420万人が145億本のオンラインビデオストリームを視聴しているという。1年前の同時期の調査からは、1250万人（52億本ストリーム）の増加だった。米IHS Screen Digest.社が2011年4月11日に発表した調査内容によると、2010年の米国におけるオンラインテレビ市場の利益は前年から34%も向上（16億ドル増加）されている。「消費者は、コンテンツオーナーやオペレーター事業者が想定している以上にトレンドに順応している。

既に彼らは、マルチデバイスでの視聴エクスペリエンスを待っている。」（ベントゥリーニ氏）米国では、ペイTVオペレーター達が、サービス加入者の期待とニーズに応えるべく、各々のコンテンツの著作権についてクリアにする部分に時間がかかりつつも、「TV Everywhere」の実現を進めている。今年に入り、タイムワーナーケーブル（現在、バイアコムからiPadへのコンテンツ配信について訴訟されている）、コムキャストといったケーブルテレビ事業者も、マルチスクリーン配信サービスを開始している。